離婚後のストーカー!その心理とは?

離婚した後に復縁を迫るケースが増えている?

離婚した後に復縁を迫るケースが増えている?

別れたい相手と長きに渡る裁判の上、やっと離婚届に判を押してもらい、引っ越しも済んで心身ともにスッキリした、と安心していたところ、別れた夫から頻繁にメールや着信がある、なんていうことがありませんか?毎日、しかも日に何度もこのようなことがあるなら、それはもはやストーカーと化しているかもしれません。このように離婚した後に執拗に復縁を迫る電話やメールが来るケースでは非常に困惑してしまうのも当然です。離婚したものの納得できず、相手を追いかけてストーカー行為に発展してしまうケースが離婚の増加とともに増えることがないよう祈るばかりです。

TVやマスコミ報道では女性のストーカー被害がたくさん報道されますね。警察の統計によると、男性によるストーカー行為が約8割、女性は約2割とやはり男性が多いようです。個人差こそありますが、男性は諦めきれなかったリ、尾を引きやすい傾向がありますので、ストーカー行為の加害者になりやすい傾向にあります。特に近年では、SNSなどの普及により相手の生活情報や行動パターンを入手しやすいということもありますので、自分にとってはストーカー行為とは思っていないようなストーキングもあるようです。

離婚からの立ち直り方・40代男性編」でも取り上げておりますが、いつまでも別れた相手のSNS等を見ていると、離婚で受けた精神的なダメージからの立ち直りも遅くなります。


果たしてどこまでがストーカー行為になる?!

果たしてどこまでがストーカー行為になる?!

そもそもストーカーの定義とはなんでしょうか。法的には、同じ相手につきまとい等の行為を繰り返し、相手に対して嫌がらせを行うことを言いますが、近年ではつきまとい以外にも電話やメールを執拗に送り付けるなど、相手を不安や恐怖に陥れるような行為もストーカー行為とみなされるケースが増えてきています。さらにそれがエスカレートすると、待ち伏せした挙句に暴行を働いたり、時には殺人事件などに発展する恐れもありますので、そうした行為を受けている状況であれば早めに警察等の窓口に相談することが肝要です。様々な報道がなされているように、全国的にストーカー事件は増加傾向にあり、離婚した元夫婦間においてもこうした事例が見られることもあります。

ストーカーの心理などについては、専門家ではないので言及は避けますが、男女間においては多くの場合で、別れをきっかけにストーカー行為が始まる傾向にあります。男女どちらか一方が別れを切り出すことにより、そのこと自体を受け入れられない、納得いかないという感情が「話せばわかる」「とにかく話を聞いてほしい」という心理状態に陥り、電話やメール、さらには直接会いに行ったりという行動を起こし始めます。もちろん、別れを切り出した相手は拒絶しますし、警察などに相談に行けば、さらに引き離されることになりますので、ますますその感情が高ぶり、ストーカー行為もエスカレートしていく傾向にあるようです。既に離婚が成立した元夫婦間であっても、相手側が離婚に納得していなかったりすると、ストーカー行為に走るケースも出ています。


ストーカー行為に対する対処法はある?!

相手が納得していないのに離婚が成立するというのは、相手方のDVなど法定離婚事由に該当するケースで、決して珍しい離婚パターンではありません。このように離婚事由を作り出した本人、有責配偶者が離婚成立に納得ができずストーカー化する恐れがあります。ストーカーの心理状態は、一般的な人には理解できないような不可解な行動を伴うケースがあり、一般的に言われる「つきまとい行為:や「メール送信」だけがストーカー行為ではありません。例えば別れた妻の実家を勝手に訪ねて上がり込んでいる、というような事例もあります。ストーカーは自分の感情が一番大切なので、相手の気持ちや心変わりを認められず、つきまとうことで相手から嫌がられ拒絶されても、「そんなはずはない」とますます執着心をむき出しにして追い続けてくるのです。こうした行為が執拗に続くようなら躊躇せずに警察に相談し、個人レベルで直接連絡を取るようなことは絶対にするべきではありません。

仮に直接話をしたとして、「すでに離婚したのだからもう関係ない」「これ以上連絡しないで欲しい」などと嘆願したところで、ストーカーの心理状態では「まだ好きに決まってる」「でなければ直接話をしてくれるはずはない」などと、自分の都合の良いように解釈してしまう傾向があります。さすがに元夫婦であれば、「愛」がなくなったとしても多少の「情」は残っているかもしれませんが、話せば分かるなどと安易に思わず、毅然とした態度で臨むことが肝要です。警察に相談することはもちろん、これまで使っていた電話やメールは全て破棄し、一切の連絡手段を遮断することが重要。職場などへも相談し、場合によっては配置換えや異動なども視野に入れておいた方が良いかもしれません。


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